通報しても無駄だった残念なニュース。
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パープーポリス(パパケベック)さん、成り済ましブログ・ナイスは止めてください。
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『警察官が犯行に気付かず…高齢女性が300万円だまし取られる』
というニュースが今朝上がっていました。
せっかく金融機関から警察へ通報されたのに残念な結果です。
警察すらも騙されてしまったとなると救いようがありません。
エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)組織も、警察をまんまと騙してしまっているのでしょうか。
私達エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)ターゲットは、どんなに嫌がらせをされようとも拷問リンチを受けようとも、全て「気のせいだ」「統合失調症だ」という事にされてしまいます。
そういう風に対処するようエレハラ組織の息が掛かった上からの指示なのか、それとも遠隔から送信されているマインド・コントロールによるものなのかは定かではありませんが、兎に角これは、緻密に計算し尽くされた大罪です。
国家が知っていながら野放しにしているのなら国家犯罪という事になります。
ai◯eo700さんという方が何者かに自分名義のカタログを大量に自宅へ送り続けられた件で警察に通報した際、ai◯eo700さんからの事情説明の後駆け付けた警察官が「だから何？」と言い放ったシーンは忘れられません(ai◯eo700さん撮影)
ai◯eo700さんは「だから何じゃなくって…誰が自分に成り済まして送りつけているのか警察ならば捜査出来るでしょ」みたいな事を言っていたし、私もそう思いました。
個人で調べるにも個人情報保護の壁にぶち当たります。
ストーカー犯罪者が個人情報保護法の元で守られているなんて、おかしいです。
こういう事を個人で捜査するなど到底無理な事なのに、何故警察はそれを放置するのか、その対応に首を捻りたくなりました。
警察は誰の為に働いているのかと疑いたくなります。
国民の為では無いのでしょうか。
被害を受けた人が多額の弁護士費用を出して訴えたり探偵を雇ったりなど、被害者にとっては二重の苦しみにもなる訳で、多くの人は泣き寝入りと我慢を強いられてしまいます。
もしも万が一、嫌がらせ事業が出来て弁護士や探偵の専売特許になってしまったら世も終わりです。
そういった意味で、ストーカー犯罪を警察が全て民事とし弁護士や探偵に丸投げをするのはどうかと思います。
嫌がらせの範疇を超えたストーカー行為は犯罪では無いのでしょうか。
予約のドタキャン(キャンセルの電話も無し)だって立派な営業妨害であり犯罪です。
その店舗をぶっ潰そうとする人間が仕組んでいたとして、“悪質な嫌がらせ”だけで済ませて良い訳がありません。
死活問題であるにも関わらず、多くの店舗が泣きを見ている状況を見過ごす事は果たして正常な国と言えるでしょうか。
たった一人が集団から嫌がらせを超えたストーカー犯罪をされているのに、それを警察が放置している様を、どこの国の出来事？と揶揄しているネットの書き込みがありました。
本当にその通りです。
全国ニュースになってもおかしくはない状況であるにも関わらずニュースにもならなかったし、もしニュースになったとしても、ai◯eo700さんが一方的に無実の人をストーカーだと思い込み動画を撮り続けたからだとしか報道されないでしょう。
そういう事を報道すれば『集団ストーカー・テクノロジー犯罪』というものをメディアが報道しなければならなくなるから、ai◯eo700さんの事件が全国ニュースになる事は無かったのではないかと私は疑っています。
エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)というものは、妄想に取り憑かれた人の訴えであるとし続けたい様ですが、私は絶対に折れません。
地球は平坦ではなく丸いんです。
いつかエレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)組織及び荷担した人間が吊し上げられる日を楽しみにしています。
本当の弱者とは何か、、、
それは、メディアが報道さえしてくれない人達だと思います。
私のようなエレハラターゲットが報道される時は、挑発に乗ってしまったり、マインド・コントロールにより騙され事件を引き起こしてしまった場合だけでしょう。
そしてその際は漏れなく「統合失調症」だったという小細工をされるでしょうね。
エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)は怖い事ですが、それでも多くの人々がこの犯罪を知る事で、未然に防げる事件もあると思っています。
聴こえる声や騒音・誰かに嫌な思いを抱く事すらマインド・コントロールが可能な技術です。
海外のスーパーマーケットでは、万引き防止の為にこのマインド・コントロール技術が導入されたのですが、後に、購買意欲を増幅させる為に利用され始めたという事を元イギリスのスパイがリークしています。
遠隔からのマインド・コントロールは違法であるという訴えが出たそうですが、判決は違法ではないという結果だったそうです。
この様な裁判は、マインド・コントロール装置が実在しているという証拠になります。
【過去記事】
『元MI5部員の語る電磁波兵器』
https://blogs.yahoo.co.jp/lamb_raisin_vanilla/37330216.html?type=folderlist
☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆☆
【現代社会最大のタブー「エレクトロニック・ハラスメント」の公的調査を私たちは要求します！！】
『STOPエレクトロニック・ハラスメント』
http://stopeh.org/wordpress/
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というニュースが今朝上がっていました。
せっかく金融機関から警察へ通報されたのに残念な結果です。
警察すらも騙されてしまったとなると救いようがありません。
エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)組織も、警察をまんまと騙してしまっているのでしょうか。
私達エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)ターゲットは、どんなに嫌がらせをされようとも拷問リンチを受けようとも、全て「気のせいだ」「統合失調症だ」という事にされてしまいます。
そういう風に対処するようエレハラ組織の息が掛かった上からの指示なのか、それとも遠隔から送信されているマインド・コントロールによるものなのかは定かではありませんが、兎に角これは、緻密に計算し尽くされた大罪です。
国家が知っていながら野放しにしているのなら国家犯罪という事になります。
ai◯eo700さんという方が何者かに自分名義のカタログを大量に自宅へ送り続けられた件で警察に通報した際、ai◯eo700さんからの事情説明の後駆け付けた警察官が「だから何？」と言い放ったシーンは忘れられません(ai◯eo700さん撮影)
ai◯eo700さんは「だから何じゃなくって…誰が自分に成り済まして送りつけているのか警察ならば捜査出来るでしょ」みたいな事を言っていたし、私もそう思いました。
個人で調べるにも個人情報保護の壁にぶち当たります。
ストーカー犯罪者が個人情報保護法の元で守られているなんて、おかしいです。
こういう事を個人で捜査するなど到底無理な事なのに、何故警察はそれを放置するのか、その対応に首を捻りたくなりました。
警察は誰の為に働いているのかと疑いたくなります。
国民の為では無いのでしょうか。
被害を受けた人が多額の弁護士費用を出して訴えたり探偵を雇ったりなど、被害者にとっては二重の苦しみにもなる訳で、多くの人は泣き寝入りと我慢を強いられてしまいます。
もしも万が一、嫌がらせ事業が出来て弁護士や探偵の専売特許になってしまったら世も終わりです。
そういった意味で、ストーカー犯罪を警察が全て民事とし弁護士や探偵に丸投げをするのはどうかと思います。
嫌がらせの範疇を超えたストーカー行為は犯罪では無いのでしょうか。
予約のドタキャン(キャンセルの電話も無し)だって立派な営業妨害であり犯罪です。
その店舗をぶっ潰そうとする人間が仕組んでいたとして、“悪質な嫌がらせ”だけで済ませて良い訳がありません。
死活問題であるにも関わらず、多くの店舗が泣きを見ている状況を見過ごす事は果たして正常な国と言えるでしょうか。
たった一人が集団から嫌がらせを超えたストーカー犯罪をされているのに、それを警察が放置している様を、どこの国の出来事？と揶揄しているネットの書き込みがありました。
本当にその通りです。
全国ニュースになってもおかしくはない状況であるにも関わらずニュースにもならなかったし、もしニュースになったとしても、ai◯eo700さんが一方的に無実の人をストーカーだと思い込み動画を撮り続けたからだとしか報道されないでしょう。
そういう事を報道すれば『集団ストーカー・テクノロジー犯罪』というものをメディアが報道しなければならなくなるから、ai◯eo700さんの事件が全国ニュースになる事は無かったのではないかと私は疑っています。
エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)というものは、妄想に取り憑かれた人の訴えであるとし続けたい様ですが、私は絶対に折れません。
地球は平坦ではなく丸いんです。
いつかエレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)組織及び荷担した人間が吊し上げられる日を楽しみにしています。
本当の弱者とは何か、、、
それは、メディアが報道さえしてくれない人達だと思います。
私のようなエレハラターゲットが報道される時は、挑発に乗ってしまったり、マインド・コントロールにより騙され事件を引き起こしてしまった場合だけでしょう。
そしてその際は漏れなく「統合失調症」だったという小細工をされるでしょうね。
エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)は怖い事ですが、それでも多くの人々がこの犯罪を知る事で、未然に防げる事件もあると思っています。
聴こえる声や騒音・誰かに嫌な思いを抱く事すらマインド・コントロールが可能な技術です。
海外のスーパーマーケットでは、万引き防止の為にこのマインド・コントロール技術が導入されたのですが、後に、購買意欲を増幅させる為に利用され始めたという事を元イギリスのスパイがリークしています。
遠隔からのマインド・コントロールは違法であるという訴えが出たそうですが、判決は違法ではないという結果だったそうです。
この様な裁判は、マインド・コントロール装置が実在しているという証拠になります。
【過去記事】
『元MI5部員の語る電磁波兵器』
https://blogs.yahoo.co.jp/lamb_raisin_vanilla/37330216.html?type=folderlist
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