インターネットパトロール

『インターネットパトロールの学生に感謝状』

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20171219-00010002-kutvv-l39

良いことですね。

2014年~2015年頃、私がエレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)被害に遭う(自覚する)前ですが、ネットパトロールの求人募集のチラシを2回程目にした事が有りました。

給料もまあまあ良かったし、こんな仕事も有るのかと、応募しようかなと思ったりもしました。

ネットでは電磁波装置を使った拷問をするという嫌がらせ代行のHPや、エレクトロニック・ハラスメント(テクノロジー犯罪)を解決するかの様な事をうたった虚偽の紛らわしい探偵事務所のHPや、2ちゃんねるには「集団ストーカーを雇われた事があるけど質問ある?」等の書き込みが有ります。

これらは犯罪では無いのでしょうか?と政府と警察に聞きたいところです。

そして個人に対して「死ね」などのネット書き込みも有り、モラルの無い子供の仕業かと思いきや、立派な(自称)肩書きのある高齢世代だったりして驚いた事もあります。

ネットに「殺す」という書き込みも見たことが有りますが、これは立派な脅迫罪だと思います。

集団ストーカーのバイトを引き受けて実際個人に嫌がらせをした事があるなどという書き込みが例え虚偽であったとしても、実際に集団ストーカーを受けているという被害者が【存在する以上】、警察は捜査するべきだと思います。

民事訴訟で訴えられる規模では無いんです。

それを無視して被害を訴えている私達に対し一方的に精神疾患だというレッテルを張る政府・マスコミ・警察は一体何なのでしょうね。

それ以外にもダークサイトでの闇取引・人身売買等、世の中には知られていないネット犯罪者が好き放題蔓延っています。
思考盗聴されたものも売買されている可能性は否定出来ません。
もしも存在するのであれば立派な人身売買だと思います。

それを飛び越えて、逆にネットでの言論の自由を阻害する様な風潮が飛び交っている事に私は疑問を持ちます。

言論の自由と犯罪行為に繋がる言論とは分けて考えるべきだと思うし、先ずは上記の様なHPや書き込みを捜査して欲しいです。

誰がどんな根拠を持ち、その様なHPや書き込みを行っているのでしょうね。

私達エレハラ被害者も、ネット上で加害者組織であるという(思っている)個人や政治家・宗教団体を名指しするのは証拠が無い限り止めた方が良いと思います。

騙されて犯罪者と同じ土俵に上がる必要は有りません。

そうすると加害者側の思惑通り好き勝手にさせるという見方も有りますが、私は逆だと思います。

周知活動をするのなら、多くの人達に共感を持って欲しいのなら尚更、個人や政治家・宗教団体による加害だと決めつけて訴えるよりも、この犯罪が実在するという事1本に絞った方が良いのでは無いかなと思います。

個人や政治家・宗教団体を名指しで批判しているエレハラ被害者の中には、それを先導しようとしている加害者(偽被害者)も含まれている可能性を危惧しています。

私達本当の被害者は、加害者側の策略に乗せられない様、冷静にこの犯罪を訴えていくべきだと思います。

という個人的な意見です。

個人を集団で拷問リンチしたり殺人を犯し楽しんでいる人間に、バチが当たらない筈が有りません。

私は冷静に“ソレ”を待とうと思います。